能登半島地震「自分ごとに」支援活動　代表に浦和西高校１年生

全国の中高生２００人参加

　能登半島地震の被災地を支援しようと、「学生支援募金プロジェクト」が立ち上がり、全国の中高校生ら約２００人が参加している。県立浦和西高校１年の中山智寛（ちひろ）さん（１６）＝さいたま市＝が呼びかけ、代表に就いた。中山さんは「被災地のみんなが前向きになれるような支援をしていきたい」とした上で、防災意識を高めるため、「中高校生が自分ごととして、支援活動に関わる機会をつくることも大事にしたい」と語った。

「何かできることはないか」と考え、「学生支援募金プロジェクト」を立ち上げた中山智寛さん＝さいたま市

　２０１１年３月の東日本大震災の発生当時は３歳。中山さんは学校の授業で大震災を学び、知識を得ていたものの、「リアルタイムに体験したわけではなく、自分ごと化できていなかった」と振り返る。能登の地震被害や津波の襲来を報道で見て、「しっかり認識したのは初めて。こんなひどい災害が現実に起きるんだと実感した。すごく衝撃を受けたと同時に、自分たち中高校生に、何かできることはないか」と考えたという。
　１月１日夕の発災直後から、写真共有アプリ「インスタグラム」を通じて、知人の高校生らに被災地支援を呼びかけた。生徒会の副会長を務め、他校の生徒会、起業や防災などの課外活動に熱心な同世代の高校生らとつながっていた。当初は約１０人が集まり、オンラインでやりとりしながら、人が人を呼ぶことにより、仲間が全国に広がった。
　現在は東北の被災地を含め北海度から沖縄まで、約２００人の中高校生が参加。各学校に募金箱の設置を呼びかけたり、メンバーが参加しての街頭募金活動を開始している。募金活動は少なくとも年内まで続け、日本赤十字社を通して被災地に寄付する。
　今回のプロジェクトでは、被災地支援のほかに、中高校生が支援活動に関わることを重視している。中山さんは「中高校生が自分ごととして考え、支援活動に参加することで、防災意識を持つ人が一人でも増えてほしい」と語る。
　能登半島の被災地では、同世代の高校生らが親元を離れて集団避難をしたり、避難所から学校に通っている。中山さんは「自分だったら耐えられない。心の支えやよりどころとなる支援が必要になると思う。みんなで手を差し伸べられる環境をつくり、被災地との交流も今後していきたい」と話していた。

＝埼玉新聞２０２４年２月２６日付け１０面掲載＝

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